【成果事例つき】オートコールって、本当に成果が出せるの？

2018/12/05

オートコール

オートコールの導入を検討中の企業様が一番気になるのは、やはり「導入して本当に成果が出るのかどうか？」という点だと思います。

結論からいえば、オートコールが持つさまざまな特長を御社の課題にうまくマッチングさせることで、コストを抑えながら大きな成果を出すことができます。

今回は、1時間に最大30万コールが可能なオートコールサービス「メガコール（MEGA-CALL）」の活用事例から、実際に出た成果を一部、ご紹介いたします。

1【成果事例1】衆議院選挙総選挙の情勢調査で2,900万件発信し、120万サンプルを取得

2【成果事例2】有権者に向けた候補者演説で支持率が4.2%向上

3【成果事例3】通信販売の「あふれ呼」への折り返しで受注数アップ！

4まとめ

【成果事例1】衆議院選挙総選挙の情勢調査で2,900万件発信し、120万サンプルを取得

2017年9月28日の衆議院解散を受けて、10月22日に第48回衆議院議員総選挙が開催されました。

このときの選挙情勢調査にオートコールサービス「メガコール（MEGA-CALL）」が活用されました。

情勢調査は289のすべての小選挙区を対象とし、対象市区町村の電話番号の中からコンピュータで乱数計算をもとに電話番号を発生させ、発信先一覧を作成するいわゆる「RDD方式」から、より平準化させた商標登録済みの年齢平準化按分方式RDDR（アセンドRDDR）を採用して行われました。

解散から投票日までが短く、政党の結党や分裂もあり、なかなか候補者が決まらずに直前まで変更があったなかでミスなく調査を実施し、2017年9月から10月の投開票日までに2,900万件発信し、120万サンプルを取得しました。

このように、準備期間が短くても、録音音声による自動発信なら一気に大量のリサーチができます。これがオートコールのメリットです。

また、コスト面でも、メガコールの場合、電話を発信した件数に対してではなく、電話がつながり、さらにすべての設問に答えてもらった調査結果の件数に対して請求されるプランを選べるため、無駄な費用が発生しませんでした。

そして2021年10月に実施された衆議院議員総選挙でも、メガコールが情勢調査・出口調査で大いに活躍しました。事例の詳細については、下記のページもご覧ください。
第49回衆議院議員総選挙選挙情勢調査

【成果事例2】有権者に向けた候補者演説で支持率が4.2%向上

こちらも、選挙関連の活用での成果事例です。選挙に向け、候補者から有権者への演説をメガコールにより実施しました。

選挙活動として政策や理念を有権者の方に伝える方法として、街頭演説や演説会、SNSなどを活用するのが多いなかで、選挙区の有権者の方一人でも多くの方に政策や理念をお伝えしたいという候補者のご希望がありました。

また、オートコールには、在宅率の高い土日や投票日前日などにピンポイントで有権者に向けて大量発信ができるというメリットがあります。

演説コールの実施前後（前日・翌日）に情勢調査を行ったところ、候補者別支持率で該当の候補者の支持率が4.2％増加し、所属政党の支持率もアップするという成果が得られました。

ちなみにメガコールでは、演説の録音にあたり、スクリプト（原稿）の長さや構成の作成のお手伝い、録音時の発声方法のアドバイスなどもサービスに含まれます。

事例の詳細は、下記のページもご覧ください。
有権者に向けた候補者本人の声による演説

【成果事例3】通信販売の「あふれ呼」への折り返しで受注数アップ！

受電コールセンターでは、お客様からの受電が集中すると、回線がパンクしてつながらなくなるケースがあります。電話をかけているお客様側には話し中として認識されるため、顧客満足度の低下につながってしまいます。受電内容が申し込みなどであれば、機会損失にもつながります。

ご紹介するケースでは、通信販売の受電コールセンターのあふれ呼を、オートコールへ外線転送することで、IVR（Interactive Voice Response：お客様からの受電を、あらかじめ用意された音声による案内や、入電理由に応じた番号入力でオペレーターへの対応の振り分けを行うシステム）で受け付けました。

TVCMの放映直後など瞬間的に入電が増える際に備えて、入電数を想定したり人員確保を行うことはなかなか困難です。入電の取りこぼしを減らすために、オートコールサービス「メガコール」が活用されました。これにより、導入前に比べて受注数が向上しました。

また、メガコールでは、リアルタイムで受電状況が確認できるため、重要な受電については即時、折り返し対応を行うことができ、顧客満足度の向上にもつながります。